存続危機が伝えられているJ1サガン鳥栖は26日、株主総会と19年度決算報告を行い、一昨年度を大幅に上回る約20億1400万円の赤字を計上した。

12年のJ1昇格以来、最大赤字だった18年度の約5億8100万円を大幅に更新した。一方で純資産は2100万円。債務超過は回避しているものの、オンラインで取材に応じた竹原稔社長（59）は「天文学的な数字の赤字を出しているので、存続危機という言葉が合うのか、明日はあるのかということですが、これも経済」と言葉を絞り出した。

19年度の売上高は、約25億6000万円にもかかわらず、チーム人件費が約24億2000万円。主力協賛社離れなど、昨期の半分以下となる大幅な広告料収入減も影響した。

新型コロナウイルス感染拡大の影響でJリーグ開幕は白紙状態の今季は、さらにイバラの道が待ちかまえる。収入がない過酷な状況下、竹原社長は、危ぶまれる資金繰りについて「（資金が持つ期間は）他のJ1のクラブより早いと思っていただけたら。時期の想定は分かると思う」と危機感を募らせた。

融資などを受ける可能性にも触れ「市中銀行であろうと、なんであろうと、生き残っていくことを最大限にしていきたいので、全ての可能性を模索します」と言い、Jリーグからの支援については「使いますか（と問われれば）、使いたい」。今期は、チーム人件費を昨期の半分近い約11億円に圧縮予定。不要不急の支出を減らすなど徹底した経営努力を行う覚悟だが、深刻な経営難に陥っている。【菊川光一】