東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長の後任候補を選ぶ「候補者検討委員会」(座長・御手洗冨士夫組織委名誉会長)が16日、初会合を開き、新会長に求める「資質」として五つの観点をまとめた。同日、組織委が発表した。検討委は17日にも会合を設けて、委員8人がそれぞれ候補者を提案し、絞り込みを進める方針だ。
東京都内での初会合に同席した組織委の武藤敏郎事務総長によると、委員は御手洗座長の素案を基に新会長選考のポイントを議論。総意として、「五輪・パラリンピック、スポーツへの造詣の深さ」「男女平等や多様性など五輪憲章の理念を実現できる」「国際的な知名度や国際感覚がある」「東京大会の経緯や準備状況への理解がある」「組織運営能力や調整力がある」の5項目を挙げた。
委員の候補者入りも制限しない。武藤総長は絞り込みの方法を決めていないとした上で、「(第2回会合で)話をするうちに候補者が1人に絞れるかもしれない」と述べた。
検討委のメンバーは非公表だが、関係者によると、日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長、東京都の多羅尾光睦副知事、国際オリンピック委員会(IOC)の荒木田裕子オリンピックプログラム委員、元五輪体操代表の田中理恵氏、元五輪柔道代表の谷本歩実氏、パラ競泳の成田真由美選手、スポーツ庁の室伏広治長官も名を連ねており、男女各4人。御手洗名誉会長を除いて全員、組織委理事を務めている。
17日の会合で候補者が一本化された場合、検討委は候補者の意思を確認した上で、速やかに組織委理事会へ推薦する。候補者が理事であれば、理事会の議決を経て新会長が決定。理事以外なら、評議員会が候補者の理事就任を決議し、あらためて理事会にかける手続きが必要となる。
組織委の定款では理事会、評議員会とも開催日の5日前までに出席者へ通知するよう求めているが、武藤総長は全員の賛成で会議を招集できる例外規定を適用し、早急に新会長を決める考えを明らかにした。
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2021-02-16 11:45:00Z
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